介護職場の選び方（ネットで公開情報を調べる）

面接では聞かれたこと以外に答えないほうが良い（失点を防ぐため）とよく言われます。

私はこれまでに数百名の介護職の面接を経験していますが、面接をする側も同じことで、売り手市場の介護職に面接で嫌われるようなことがないように心がけています。

自らの失点を防ぐために、施設側は聞かれていないことは言わない、という姿勢であることをご理解ください。

行政処分などで自治体から氏名が公表されていないか

所属する自治体のホームページで行政処分などで氏名（会社名、法人名、施設名など）が公表されているケースがあります。

新聞記事やニュースになったケースもあろうかと思います。

気づかずに入職すると中がゴタゴタになっていて、過重労働の巣窟のようになっているかもしれません。

自治体にとって介護保険事業者は市民生活に欠かせない存在で、できれば穏便に済ませたいという意向もあろうかと思います。

そんな介護保険事業者が、違法行為で自治体に氏名を公表されるのはよほどのことと考えられます。
職員の退職、利用者の離反などが心配で、経営状態も気になるところです。

しっかりと責任を取って再発防止ができていれば問題は無いのですが、他の情報も集めて慎重に見極めることをお勧めします。

口コミ掲示板などの確認

転職サイトの口コミ掲示板などもありますので、気になることがあれば確認してみることができます。

ただ、書き込んだ職員は正確な情報を書き込む責任はないので、不正確な情報を感情的に書き込んでいる場合もあります。

また、介護職場の職場環境は、施設長や直属上司のリーダーに左右されますので、同じ会社でも違う施設であれば職場環境は異なります。

口コミサイトは参考情報として、その情報を鵜呑みにするのではなく、自分の中でどう扱うかをよく考えましょう。

施設が情報発信をしているか

情報発信は集客にも求人にも有利に働くので、施設は主体的に何らかの情報発信をするのが一般的です。

それができていない施設は、集客も求人も不利であるのに何らかの理由でできない、ということかもしれません。

施設の取り組みをホームページやインスタグラムなどで発信しているか。

「介護サービスの情報公表制度（厚生労働省の制度）」は最新の情報に更新されているか、もしくは第三者評価を受けているか。

ネットで施設名を検索するだけでもいくつかの情報が得られる可能性が高いので、ぜひ検索してみてください。

会社（法人）の経営状態の確認

上場企業は自社のホームページで決算書を公表しています。

社会福祉法人も決算書を公表する義務がありますので、公的ホームページで公表されています。

経営状態が悪いと給与の遅配などの問題が隠れていることがあります。

決算書を読む（評価する）ことができる方は、一度確認されるのも良いかと思います。

公表されている情報を集めるだけでも、意外な情報が手に入る場合があります。